テレビ報道を考える!! 日本大学 藝術学部 放送学科 「放送特殊研究V」ブログ

テレビ報道を考える!! 日本大学 藝術学部 放送学科 「放送特殊研究V」ブログ

開設:2006-05-25 (通年 4単位 3年以上 選択 江古田校舎 放送学科専門科目)

日本大学藝術学部放送学科「放送特殊研究V」(担当講師/坂本 衛)のブログ。2017年度のテーマは「放送・報道における日本語表現の研究」です。

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テレビ、その「強さ」の研究 レジュメ8――民間放送局の強さ (2004-06-25) 2004-06-25


1)民放の強さ その4:系列

・民放の歴史は「東京キーのネットワーク拡充・整理の歴史」
  テレビ局はすべて「ローカル局」……基本
  正力松太郎がつけた社名に注意「日本テレビ放送網株式会社」
  田中角栄の「腸捻転解消」

・およその現状(数字はちと古いうえにテキトー)……収入の「構造」が異なる
  【分類】東京キー局/大阪準キー局/地方局
  【売上高】3000~2000億円以上/800~600億円/100~50億円以下
  【社員数】1000人以上/数百人以下/100人
  【自社制作率】10割/4割/2割

・およそのカネの流れ(たとえばこんな感じ)
【タイム収入】
キー局夜の1時間ドラマ。企業数社が数千万円~1億円近くを出す
→電通など広告会社が2~3割程度を取り、残りがキー局へ
→キー局は一般管理費、番組宣伝費、設備・技術料、ネットワーク料(地方局に配分する電波料)を差し引いた残り(番組制作費)で番組をつくる(2000~3000万円とか)
→地方局は、キー局の番組を流す対価としてネットワーク料を受け取る。
→制作プロダクションは、番組制作費から局の取り分やタレントギャラその他もろもろを引いた額で番組をつくる
【スポット収入】(こちらは番組制作費には回らない)
企業がカネを出す→電通が3割取る→残りをテレビ局が取る(15秒200~400万円とか)

2)キー局支配が強まる理由

 背景に、東京中心の中央集権体制→人・モノ・カネ・情報が東京に集中
 視聴者は、エンターテインメント部門を中心に東京の番組を見たい。(ニュースは世界 も東京も地方も見たい)
 キー局は、系列一丸となり総合力を高め、視聴率を上げたい(番組を地方で流したい。 ニュースや話題では地方の手を借りたい)→系列ぐるみ取材/イベント(期首期末特番)。
 人事政策上も支配局がほしい。(キーから地方への天下り、社名「××テレビ朝日」)
 地方局は、制作力がなく東京の番組を流したい。資金面でも支援がほしい(電波料)。 直接の番組づくり以外でも手を借りたい。(たとえば倫理的な指針の作成) →地方局は 基本的に地元ニュース・話題・ドキュメンタリー以外の部門で独自性を発揮しにくい。 (「構造」がコンテンツを決める)/得意分野はもともと見る人が少ない(4局置局政策の失敗)。

・デジタル化(BSと地上波)で強まるキー局支配……地方局存亡の危機
  マスコミ集中排除原則の緩和

・マスコミ集中排除原則とは?
「マスコミ集中排除原則」(複数局支配の禁止)として確立された原則で、「一の者が所有・経営支配できる放送局・委託放送業務は一に限定」との規定。ここでいう「経営支配」とは次のどれかを意味した。(以下のことさえ排除すれば何をやってもいいという規定、とも取れる)。

(1)放送対象地域が重複しない……5分の1以上の議決権の保有
   放送対象地域が重複する……10分の1を超える議決権の保有

(2)5分の1を超える役員(監査役等のぞく)の兼務

(3)代表役員または常勤役員(監査役等のぞく)の兼務

・放送法第52条の3
(放送番組の供給に関する協定の制限)「一般放送事業者は、特定の者からのみ放送番組の供給を受けることとなる条項を含む放送番組の供給に関する協定を締結してはならない。」は完全に形骸化している。地方のテレビ局は、同じ系列の東京キー局という特定の者からのみ放送番組の供給を受けているから、放送法の「精神」には反する。
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テレビ、その「強さ」の研究 レジュメ7――民間放送局の強さ (2004-06-18) 2004-06-18


1)民放の強さ その1:高収益構造

・民放とは何か? 民間放送とは、商業放送・広告放送である。
・民放の成長率は、GNPの成長率を上回る。なぜそうなるか?

2)民放の強さ その2:スポンサー

・「主」(ぬし)、主協=広告主・スポンサーが「最大のお客さん」
・主と民放局の関係
・民放の「本当の客」は誰なのか?

3)民放の強さ その3:視聴

・民放=商業放送
・視聴率は民放テレビの原理
・視聴率が「来ない」と番組は潰れる
・視聴率をめぐる誤解……「視聴率至上主義」はテレビの俗悪化を招く?
・「一億総白痴化」(大宅壮一)
・視聴率に関する質問(ビデオリサーチ・サイトのFAQから)
視聴率調査とは?視聴率調査の目的は?
視聴率の調査方法は?
世帯視聴率とは?個人視聴率とは?
視聴率調査は日本全国で行っているんですか?-世帯視聴率調査地区-
対象世帯の選び方は?-サンプリング手法(系統抽出法)-
調査をお願いする期間はどのくらい?-対象世帯のローテーション-
視聴率の誤差とは?-標本誤差-
視聴率の計算方法は?-世帯視聴率の計算方法-
視聴率の計算方法は?-個人視聴率の計算方法-
平均視聴率の計算方法は?
毎分視聴率とは?
1%は何世帯?-視聴率からの視聴世帯・人数の推定-
視聴率調査関連の専門用語
BS放送(アナログ)、CS放送、独立UHF局、CATVの視聴率は?

4)課題

・最近ドラマ視聴率の低下がいわれる。その原因と思われることを10以上列挙し、論じよ。
・「視聴率競争がテレビを悪くする」という主張の根拠を、具体例とともにできるだけ列挙せよ。
・「視聴率競争がテレビをよくする」という主張の根拠を、具体例とともにできるだけ列挙せよ。
・殺人事件を扱う2Hドラマを1か月視聴し、殺人の動機、殺人者の職業、殺人の手法、殺人や自供の舞台、殺人者や主人公・警察側が使うもの(たとえば自動車)について調べてみよう。その結果を殺人事件統計と比較し、大きく食い違っていることがあれば、それはテレビが「テレビの都合で現実をなぞることを避けている」と考えられる。その中で「スポンサーへの配慮」と推定できることはどれか?
・なぜ殺人の動機は「復讐」、殺人者の職業は「無職(主婦含む)/ヤクザ」、殺人の手法は「絞殺/包丁/突き落とし」、殺人の舞台は「室内/夜の屋外」、自供の舞台は「海際の崖」、主人公・警察車両は「メーカーが毎回同じ」なのだろう?

5)参考資料

キーワード=視聴率、関東地区平均世帯~、個人~、~三冠王、プライムとゴールデンと全日、タイムとスポット、GRP、CPM、ビデオリサーチ、視聴質

GRP広告投資方式(ばば こういち)
 さらにGRP(延べ視聴率)広告投資方式という考え方が生まれてからは、その傾向はもっと強くなりました。
 GRPというのは、CMを流す時間の視聴率を累積した数字で、その数字が高ければ高いほどCMの効果は上がることになります。
 視聴率調査会社は一分毎の視聴率を発表していますので、できるだけ高い視聴率の時間帯で15秒や30秒のスポットCMを放送することができれば、その累積効果は極めて大きいものになります。仮に平均10%の時間帯に100本のスポットCMを放送すると、そのGRPは1,000%、平均15%なら1,500%のGRPになります。
 言い方を変えれば、広告主が1,500%のGRPを局に要求したとすると、全日平均視聴率10%の局なら150本のスポットCMで済みますが、平均5%のテレビ局なら300本のスポットCMを用意しなければならなくなりますから、24時間という放送枠が限られているテレビ局はこの視聴率で収入に大きな違いが出てきてしまいます。
 しかもスーパーやコンビニでは、GRPの高い商品は良い場所に、GRPの低い商品は売れにくい棚に置かれ、メーカーは自社の商品をスーパーやコンビニに売り込む場合、その商品のGRPがいくらなのかを厳しく問われるようになりました。結局メーカーは自社の商品の売り上げを上げるために、GRPを高くするテレビの宣伝方式を取らざるを得なくなってしまったのです。
 こうして一社提供のテレビ番組は著しく減ってしまいました。

Gross Rating Point=延べ視聴率。期間中に提供したCMの視聴率の和。
GRP=Reach[累積到達率。複数回放送の番組やCMに一度でも接触した世帯(人)の割合]×Frequency[ (平均)接触回数]

Cost Per Mill=1000人当たり到達コスト
CPM=[Cost/のべ広告到達者数]×1000

TV-CMキャンペーンの例
※コストは正価料金を使用しています。
ケース Cost GRP Reach Freq. CPM
1.通信関連 15801万円 779% 91.5% 8.5回 652円 (5局使用)
2.通信関連 2467万円 172% 66.0% 2.6回 458円 (1局使用)
3.清涼飲料 1424万円 123% 63.0% 2.0回 371円 (1局使用)

※20歳以上男女(関東)。ビデオリサーチ調べ。

新聞広告の例
※コストは正価料金を使用しています。
ケース Cost 発行部数 CPM
1.全国紙A紙・朝刊・全15段 3989万円 836万部 1591円
2.全国紙B紙・朝刊・全15段 4650万円 1012万部 1532円

※発行部数は「新聞部数発行社別レポート」 (ABC協会)を参照しています。
※CPM算出のベースとなる接触人口は便宜的に「発行部数×3.0人」で計算しています。

雑誌広告の例
※コストは正価料金を使用しています。
ケース Cost 発行部数 CPM
1.A紙・表4 235万円 85万部 658円
2.B紙・表2見開き 380万円 74万部 1388円
3.C紙・カラー1頁 164万円 55万部 1491円
4.D紙・モノクロ1頁 108万円 68万部 635円

※発行部数は「ABC雑誌部数公査レポート」 (ABC協会)を参照しています。
※CPM算出のベースとなる接触人口は「発行部数×回読人数」としています。
※回読人数は(株)ビデオリサーチ「マガシーン」の結果を使用しています。

テレビ、その「強さ」の研究 レジュメ6――特殊法人NHKの強さ (2004-06-11) 2004-06-11


0)前回の補足(腸捻転の解消、株式の交換)

1)NHKの強さ その1:人事・予算

前回取り上げたNHKと民放の違いを想起せよ。NHKは、NHKが局を新設するのであり、申請が殺到し一本化調整が必要ということはない。テレビが映る場所ではNHKも映る。だからコントロールの道具としての「免許」の意味は薄い。代わりにNHKが縛られているのが人事と予算である。

・放送法の意味(何をどう定めているか)
・人事 経営委員会→国会の同意のもと内閣総理大臣が任命
    会長→経営委員会が任命
    経営委員長による会長人事の私物化(住友銀行・磯田一郎と池田芳蔵会長)
    天下りの横行
・予算 総務大臣に提出
    総務大臣は意見を付けて国会に提出、承認
・NHKが政治や政府と特別な関係にあることを示す事件・実例を調べてみよう

2)NHKの強さ その2:受信料

・NHKの経営の源泉「みなさまのNHK」
・NHKにおける受信料対策の重み
    例)のど自慢
・受信料の光と影(特殊性)
・メリット
    「国営放送」でないといえる唯一最大の条件
    安定収入で「あまねく普及」「広範な受信対策」を可能に
    視聴者によるチェック機能
・デメリット
    罰則がなく、支払い者と不払い者で不公平が発生
    とりっぱぐれが多い(取りやすいところからしか取っていない)
    高い
    多メディア多チャンネル化で「あまねく普及」の意味合いが薄れた
・受信料はどうあるべきか、周囲の意見を集め、自分なりの考えをまとめてみよう。

・国(政府)の放送局支配の源泉=放送免許
・言葉=許認可行政/許認可権/行政改革

・NHKと民放で、その効果はやや異なる
 →ある地域でNHKに免許を出さず、他民放に出すということはあり得ない
 (「あまねく普及」義務・責任のNHKは、必ずその地域の放送局第一号の一つ)
 →免許で縛ることができるのは民放、NHKは人事と予算で縛る
 →いずれにせよ、縛る特定のものには弱いが、他のものには強い

【資料 放送法のうちNHK関係の主な規定】

第二章 日本放送協会
(目的)
第七条  協会は、公共の福祉のために、あまねく日本全国において受信できるように豊かで、かつ、良い放送番組による国内放送を行い又は当該放送番組を委託して放送させるとともに、放送及びその受信の進歩発達に必要な業務を行い、あわせて国際放送及び委託協会国際放送業務を行うことを目的とする。

(経営委員会の設置及び権限)
第十三条  協会に経営委員会を置く。
2  経営委員会は、協会の経営方針その他その業務の運営に関する重要事項を決定する権限と責任を有する。

第十四条  次の事項は、経営委員会の議決を経なければならない。ただし、経営委員会が軽微と認めた事項については、この限りでない。
一  収支予算、事業計画及び資金計画
二  収支決算
三  放送局の設置計画並びに放送局の開設、休止及び廃止
四  委託国内放送業務及び委託協会国際放送業務の開始、休止及び廃止
五  第三条の三第一項に規定する番組基準及び放送番組の編集に関する基本計画
六  定款の変更
七  第三十二条の受信契約の条項及び受信料の免除の基準
八  放送債券の発行及び借入金の借入
九  土地の信託
十  第九条の三第一項に規定する基準
十一  事業の管理及び業務の執行に関する規程
十二  役員の報酬、退職金及び交際費(いかなる名目によるかを問わずこれに類するものを含む。)
十三  その他経営委員会が特に必要と認めた事項


(委員の任命)
第十六条  委員は、公共の福祉に関し公正な判断をすることができ、広い経験と知識を有する者のうちから、両議院の同意を得て、内閣総理大臣が任命する。この場合において、その選任については、教育、文化、科学、産業その他の各分野が公平に代表されることを考慮しなければならない。

第二十七条  会長は、経営委員会が任命する。

(受信契約及び受信料)
第三十二条  協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、協会とその放送の受信についての契約をしなければならない。ただし、放送の受信を目的としない受信設備又はラジオ放送(音声その他の音響を送る放送であつて、テレビジョン放送及び多重放送に該当しないものをいう。)若しくは多重放送に限り受信することのできる受信設備のみを設置した者については、この限りでない。
2  協会は、あらかじめ総務大臣の認可を受けた基準によるのでなければ、前項本文の規定により契約を締結した者から徴収する受信料を免除してはならない。
3  協会は、第一項の契約の条項については、あらかじめ総務大臣の認可を受けなければならない。これを変更しようとするときも同様とする。

(収支予算、事業計画及び資金計画)
第三十七条  協会は、毎事業年度の収支予算、事業計画及び資金計画を作成し、総務大臣に提出しなければならない。これを変更しようとするときも、同様とする。
2  総務大臣が前項の収支予算、事業計画及び資金計画を受理したときは、これを検討して意見を附し、内閣を経て国会に提出し、その承認を受けなければならない。
3  前項の収支予算、事業計画及び資金計画に同項の規定によりこれを変更すべき旨の意見が附してあるときは、国会の委員会は、協会の意見を徴するものとする。
4  第三十二条第一項本文の規定により契約を締結した者から徴収する受信料の月額は、国会が、第一項の収支予算を承認することによつて、定める。

(業務報告書の提出等)
第三十八条  協会は、毎事業年度の業務報告書を作成し、これに監事の意見書を添え、当該事業年度経過後二箇月以内に、総務大臣に提出しなければならない。
2  総務大臣は、前項の業務報告書を受理したときは、これに意見を付すとともに同項の監事の意見書を添え、内閣を経て国会に報告しなければならない。
3  協会は、第一項の規定による提出を行つたときは、遅滞なく、同項の書類を、各事務所に備えて置き、総務省令で定める期間、一般の閲覧に供しなければならない。

テレビ、その「強さ」の研究 レジュメ5──制度としての放送の「強さ」 (2004-06-04) 2004-06-04


1)制度としての放送の「強さ」(2)

・国(政府)の放送局支配の源泉=放送免許
・言葉=許認可行政/許認可権/行政改革
・NHKと民放で、その効果はやや異なる
 →ある地域でNHKに免許を出さず、他民放に出すということはあり得ない
 (「あまねく普及」義務・責任のNHKは、必ずその地域の放送局第一号の一つ)
 →免許で縛ることができるのは民放、NHKは人事と予算で縛る
 →いずれにせよ、縛る特定のものには弱いが、他のものには強い

2)免許はどのように下されるか?

・言葉=免許申請の一本化

・民放テレビの歴史はネットワークの歴史
1953年 日テレ開局
1954年 ラジオ東京(現TBS)開局
1956年 大阪テレビ(現朝日放送)・中部日本放送開局→上の2局から番組受け
1958年~59年 田中角栄の一括大量免許(TBS系と日テレ系)
1968年 郵政省「1県1置局」転換、U開放・大量免許→4系列化の進行
1975年 「腸捻転解消」(仲介・仕込みは角栄の首相時代)
1986年 郵政省「4チャンネルプラン」(4局置局政策)

・1959年(昭和34年)田中角栄の一括大量免許
 →若手実力郵政相が赤鉛筆ナメナメ一本化調整
 →以後、郵政相は田中派「郵政大臣はテレビを支配できるだけじゃない。新聞を支配できる」
 →角栄の首相就任直後の軽井沢発言「君らの上司のことはすべて知っている。怖いのは番記者の君らだけだ」

・1968~70年 ネット化進むなかU局免許

・1980年代半ば~ 多メディア/多チャンネル化のなかでの免許

・2003年 地上デジタル免許

・「新聞―テレビ系列化」に極めて熱心だったのが、郵政相や首相を歴任した田中角栄。首相時代に75年に実現する「腸捻転解消」(TBS―朝日放送、テレビ朝日―毎日放送という「ねじれ」を、TBS―毎日放送、テレビ朝日―朝日放送に修正)を仲介。日経が持っていたNET株と朝日が持っていた東京12チャンネル株の交換も仲介。田中角栄はつねづね「郵政大臣は新聞を支配できる」といい、そのポストを田中派で独占。

3)課題

・戦後、政府が局に対し「免許」で脅した(「免許」を取り上げると)脅したケースを調べてみよう
 →椿発言事件(1993年 テレビ朝日椿報道局長発言事件)、地上デジタル放送の予備免許(この前)

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●このブログは、日本大学藝術学部(日芸またはNGと略)放送学科の授業の一環として設置しています。学外の方も自由に閲覧やコメントしていただけます。学生らの活動を厳しく、ただし温かく見守っていただければ幸いです。学生には「ブログ炎上も授業のうち」といってあります。

●ブログ開設は2006年ですが、1999年からマスコミ演習、マスコミII、放送特殊研究Vといった授業を担当しており、2005年以前のレジュメなど古いものも置いてあります。(坂本 衛)
 

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